まな先生解説
こころ質問
すい要点整理
投資信託の選び方の結論｜「どこで買うか」→「7項目の数値フィルター」の順
- 販売会社の共通KPIを確認する（自分の取引先の数値を3ステップで調べる）
- 7項目の数値フィルターで候補を機械的に絞る
- コスト差が20年でいくらになるかを試算して納得してから積立設定する
販売会社で結果はここまで違う｜運用損益プラス顧客比率の比較表
| 金融機関名 | 業態 | 運用損益プラス顧客比率 | 全業態平均71.8%との差 |
|---|---|---|---|
| みずほ信託銀行 | 主要行等 | 92.3% | +20.5pt |
| ソニー銀行 | 主要行等 | 86.6% | +14.8pt |
| りそな銀行 | 主要行等 | 82.7% | +10.9pt |
| 三井住友信託銀行 | 主要行等 | 82.1% | +10.3pt |
| 三井住友銀行 | 主要行等 | 81.5% | +9.7pt |
| あおぞら銀行 | 主要行等 | 72.8% | +1.0pt |
| PayPay銀行 | 主要行等 | 70.0% | −1.8pt |
| オリックス銀行 | 主要行等 | 56.8% | −15.0pt |
| 東日本銀行 | 地域銀行 | 90.5% | +18.7pt |
| きらぼし銀行 | 地域銀行 | 89.0% | +17.2pt |
| 大分銀行 | 地域銀行 | 88.1% | +16.3pt |
| 西京銀行 | 地域銀行 | 58.5% | −13.3pt |
| 宮崎太陽銀行 | 地域銀行 | 58.1% | −13.7pt |
| 愛知銀行 | 地域銀行 | 54.4% | −17.4pt |
注意
この比率の差は、各社が販売してきた商品の構成、顧客が購入した時期、平均保有期間の違いを反映しています。金融機関の良し悪しを断定する指標ではなく、あくまで「傾向を読む材料」として扱ってください。
- 取引先の公式サイトで「比較可能な共通KPI」または「共通KPI」を検索する（金融庁の要請により各社が公表しています）
- 「運用損益別顧客比率」のグラフを開く
- グラフ右側（プラス圏）の合計%＝運用損益がプラスの顧客割合を読む
投資信託の商品の選び方｜買う前3分・7項目の数値フィルター
| # | 確認項目 | 確認する場所 | 合格ライン | NGだったときの代替行動 |
|---|---|---|---|---|
| ① | 総経費率（TER） | 交付目論見書の「総経費率」欄（2024年4月から記載） | 年0.2%以下（全世界・全米インデックスなら0.1%以下） | 信託報酬だけ低く総経費率が跳ねる商品は除外 |
| ② | 純資産総額 | 目論見書・運用会社サイト | 50億円超 | 30〜50億円は監視、30億円未満は見送り |
| ③ | 資金流出入 | 月次レポートの資金流出入額 | 直近12カ月で流入超が継続 | 流出続きなら償還候補として除外 |
| ④ | 運用実績の期間 | 目論見書の設定日 | 3年以上 | 同一マザーファンド・同一指数の先行ファンドで代替 |
| ⑤ | 決算頻度 | 目論見書「分配方針」 | 年1〜2回 | 保有中なら分配金再投資コースへの変更可否を確認 |
| ⑥ | 為替ヘッジ | ファンド名末尾と「ファンドの特色」 | ヘッジ有無を意図して選べている | 不明ならヘッジなしの全世界株式1本に集約 |
| ⑦ | NISA適合 | 金融庁「つみたて投資枠対象商品」届出一覧 | 一覧に掲載されている | 成長投資枠リスト（資産運用業協会）で確認 |
注意
2026年4月1日に投資信託協会と日本投資顧問業協会が合併し「一般社団法人 資産運用業協会」が発足しました。統計資料や成長投資枠対象商品リストの掲載先も toushin.or.jp から imaj.or.jp へ移行しています。古い解説記事のリンクは旧協会のままの場合があるため、出典を確認する際は注意してください。
総経費率0.06%と1.65%は20年でいくら差がつくか｜複利シミュレーション
- 積立額：月3万円（20〜40代の想定）／NISAつみたて投資枠上限の月10万円の2ケース
- 想定リターン：税引前年5%（あくまで計算用の定数であり、将来の成果を保証するものではありません）
- コストは基準価額から日々差し引かれるものとして、実質年率＝5%−総経費率で計算
- 月次複利。将来価値 FV = P ×((1+r)^n − 1) ÷ r（P＝毎月積立額、r＝実質年率÷12、n＝積立月数）
| 経過年数 | 0.06%（オルカン水準） | 0.5% | 1.0% | 1.65%（対面アクティブ水準） | 最安との差 |
|---|---|---|---|---|---|
| 5年 | 約204万円 | 約202万円 | 約199万円 | 約196万円 | 約8万円 |
| 10年 | 約465万円 | 約455万円 | 約444万円 | 約430万円 | 約35万円 |
| 15年 | 約800万円 | 約777万円 | 約750万円 | 約717万円 | 約83万円 |
| 20年 | 約1,225万円 | 約1,179万円 | 約1,127万円 | 約1,023万円 | 約202万円 |
補足
この差額は支払った手数料の総額そのものではありません。「手数料として引かれた分」＋「その分が複利で増えなかった機会損失」の合計です。だからこそ、期間が長いほど差は加速度的に開きます。
NISAでの投資信託の選び方｜2027年の制度変更を織り込む
- つみたて投資枠の年齢要件撤廃：0〜17歳でも年間投資枠60万円・非課税保有限度額600万円で利用可能に。12歳以降は子の同意を得た場合にのみ親権者等による払出しが可能で、18歳到達で通常の1,800万円枠へ自動移行します
- 指定株式指数の追加：読売株価指数とJPXプライム150指数が新たに指定され、他の指定指数との組み合わせを必要とする要件も一部撤廃されます
- 対象商品の要件緩和：指定指数に連動しない公募株式投信の要件が「主に株式に投資するもの」から「主に株式又は公社債に投資するもの」へ緩和され、債券中心・バランス型の選択肢が広がります
- 定期売却サービスの手数料：現状ゼロの売買手数料について、定期売却サービスに限り「サービスに通常必要と認められる手数料」の徴収が可能になります
初心者が投資信託を選ぶときのポイント｜20〜40代が陥る3つのミスマッチ
投資信託の銘柄の選び方｜候補を1〜2本に絞る5ステップ
- 販売会社を決める
- 対象資産を1つに決める
- NISA対象リストで候補を作る
- 7項目フィルターを機械的に適用する
- 積立設定をして、確認は年1回にする
注意
投資信託は預金と異なり、元本が確保される商品ではありません。相場状況によっては購入額を下回る（元本割れ）可能性があります。本記事の数値基準は判断を機械化するための目安であり、すべての人に最適な水準を保証するものではありません。
やってはいけない投資信託の選び方
注意
「短期間で大きく増やせる」「特別なルートだけが知っている」といった勧誘には特に注意が必要です。公的情報と交付目論見書という一次資料に基づいて判断してください。
よくある質問
- 金融庁「投資信託の共通KPIに関する分析＜2025年3月末基準＞」（2025年9月10日）
- 投資信託協会「2025年 投資信託に関するアンケート調査」（2026年3月27日公表、n=20,000）
- 資産運用業協会「数字で見る投資信託」（2026年8月14日公表、2026年7月末基準）
- 金融庁「NISA口座の利用状況に関する調査結果（令和7年12月末時点）」（2026年7月3日）
- 金融庁「令和8（2026）年度税制改正について」（2025年12月）
- 金融庁「つみたて投資枠対象商品」届出一覧（2026年8月18日更新）
- 一般社団法人 資産運用業協会「NISA成長投資枠の対象商品」（2026年8月19日更新）
最終確認日：2026年8月20日
